水質検査とは?飲料水・プール・浴場・地下水など種類別の検査項目と価格の相場

水質検査とは、水の色・においや硬度などの性質、有害な化学物質や細菌の有無などを調べ、使用目的の基準を満たしているか判定する検査のことです。検査場所や検査対象となる水の種類によって、検査項目や方法は多数あります。また検査を行う機関も数多くあり、対応や検査費用もまちまちとなっています。今回は飲料水やプール、浴場、地下水など水質検査の種類ごとに、検査項目や検査基準、検査費用についてご紹介します。ご検討の際の参考にしてください。

水質検査とは

水質検査の目的

水は、社会のさまざまなシーンで用いられており、私たちの暮らしに欠かせません。
水質検査は、水が使用される目的の基準に合致しているかどうかを測定するものです。検査の内容は、水の色やにおい、微生物・細菌の有無などで判定します。検査項目やその基準は、水の使用目的ごとに準拠する法令があり、それぞれで定められています。すべてが同一基準ではありません。
基準を満たさない水が用いられると、社会でさまざまなリスクが発生します。もっとも重要な被害は、人体への悪影響でしょう。飲料水が基準に合致しないまま使用されれば、深刻な健康被害が起こります。さらに、プールや浴場など、人がじかに接する水も感染症発症の原因となり、重大な健康被害をもたらすケースもあり、大きな影響が懸念されます。
また、河川や沼・湖などの水も水質基準を設定しています。水が汚染されると、大規模な公害や環境破壊につながる場合があります。

水道法水質検査第20条に基づいたもの

水道法で定められた内容

水道水の水質基準は、「水道法」で定められています。
水道法(昭和32年6月15日法律第177号)は、水道事業について定める法律。その第2章「水道事業」第2節「業務」の中に、「水質検査」第20条があります。以下にその内容を抜粋します。

  • 水道事業者は、厚生労働省令の定めるところにより、定期及び臨時の水質検査を行わなければならない。
  • 水道事業者は、前項の規定による水質検査を行ったときは、これに関する記録を作成し、水質検査を行った日から起算して五年間、これを保存しなければならない。
  • 水道事業者は、第一項の規定による水質検査を行うため、必要な検査施設を設けなければならない。ただし、当該水質検査を、厚生労働省令の定めるところにより、地方公共団体の機関又は厚生労働大臣の登録を受けた者に委託して行うときは、この限りでない。

検査を実施する際は、水質基準に係る検査方法があり、基準項目(51項目)ごとに検査方法が決められています。

飲料水水質検査

日ごろ飲用する水道水が対象

私たちが日常的に飲んでいるのは、主に水道水です。人が飲用するものですから、もっとも高い安全性が求められます。ビルで使用されている飲料水の場合は、建築物衛生法で定められた水質検査を実施しなければいけません。飲料水として適しているかどうか、定められた項目について定期的に検査する必要があります。
飲料水の検査項目は水道法が51項目、建築物衛生法による飲料水の水質検査では、水道または専用水道から供給する水のみを水源として供給する場合、16項目+消毒副生物12項目となっています。基準値は一定の値以下であれば検出されても問題がないものから、わずかであっても検出されてはいけないものまで、項目ごとに定められています。
水道法では水道事業者、水道用水供給事業者おび専用水道の設置者は、水質検査計画を策定することが求められています。水質検査計画は毎事業年度の開始前に策定し、水質検査項目や検査頻度、検査箇所などをあらかじめ公表することになっています。
建築物衛生法による水質検査では、項目ごとに6カ月に1回、1年に1回などと検査頻度が定められています。項目によっては、2回目を省略できるものもあります。
なお、ビルでの給水では、水源が水道水や専用水道以外の場合は、検査項目や検査頻度が異なります。

「水道法」にもとづく水質検査項目と基準

検査項目 基準値
一般細菌 1mlの検水で形成される集落数が100以下
大腸菌 検出されないこと
カドミウム及びその化合物 カドミウムの量に関して、0.003mg/L以下
水銀及びその化合物 水銀の量に関して、0.0005mg/L以下
セレン及びその化合物 セレンの量に関して、0.01mg/L以下
鉛及びその化合物 鉛の量に関して、0.01mg/L以下
ヒ素及びその化合物 ヒ素の量に関して、0.01mg/L以下
六価クロム化合物 六価クロムの量に関して、0.05mg/L以下
亜硝酸態窒素 0.04mg/L以下
シアン化物イオン及び塩化シアン シアンの量に関して、0.01mg/L以下
硝酸態窒素及び亜硝酸態窒素 10mg/L以下
フッ素及びその化合物 フッ素の量に関して、0.8mg/L以下
ホウ素及びその化合物 ホウ素の量に関して、1.0mg/L以下
四塩化炭素 0.002mg/L以下
1,4-ジオキサン 0.05mg/L以下
シス-1,2-ジクロロエチレン及びトランス-1,2-ジクロロエチレン 0.04mg/L以下
ジクロロメタン 0.02mg/L以下
テトラクロロエチレン 0.01mg/L以下
トリクロロエチレン 0.01mg/L以下
ベンゼン 0.01mg/L以下
塩素酸 0.6mg/L以下
クロロ酢酸 0.02mg/L以下
クロロホルム 0.06mg/L以下
ジクロロ酢酸 0.03mg/L以下
ジブロモクロロメタン 0.1mg/L以下
臭素酸 0.01mg/L以下
総トリハロメタン 0.1mg/L以下
トリクロロ酢酸 0.03mg/L以下
ブロモジクロロメタン 0.03mg/L以下
ブロモホルム 0.09mg/L以下
ホルムアルデヒド 0.08mg/L以下
亜鉛及びその化合物 亜鉛の量に関して、1.0mg/L以下
アルミニウム及びその化合物 アルミニウムの量に関して、0.2mg/L以下
鉄及びその化合物 鉄の量に関して、0.3mg/L以下
銅及びその化合物 銅の量に関して、1.0mg/L以下
ナトリウム及びその化合物 ナトリウムの量に関して、200mg/L以下
マンガン及びその化合物 マンガンの量に関して、0.05mg/L以下
塩化物イオン 200mg/L以下
カルシウム、マグネシウム等(硬度) 300mg/L以下
蒸発残留物 500mg/L以下
陰イオン界面活性剤 0.2mg/L以下
ジェオスミン 0.00001mg/L以下
2-メチルイソボルネオール 0.00001mg/L以下
非イオン界面活性剤 0.02mg/L以下
フェノール類 フェノールの量に換算して、0.005mg/L以下
有機物(全有機炭素(TOC)の量) 3mg/L以下
pH値 5.8以上8.6以下
異常でないこと
臭気 異常でないこと
色度 5度以下
濁度 2度以下

プール・公衆浴場などの水質検査

「学校」「遊泳場」「公衆浴場」によって、適用される基準は異なる

・学校用プール
学校は、子どもたちが長い時間を過ごす空間。そのため学校における環境衛生を保全するため、学校保健法で学校環境衛生基準を設けています。これは「児童生徒等及び職員の健康を保護する上で維持されることが望ましい基準」のことで、教室の環境や衛生害虫など、多数の検査項目を定めています。これはプールの水も同様で、学校の水泳用プールは、独自の検査基準が設定されています。プールは、大勢の子どもが水を媒介に間接的な接触を繰り返すため、感染症の発生源となります。学校環境衛生基準は、こうした感染症の集中発生を防ぐため、プールの水を安全に保つ目安となっています。プールの水は子どもが飲み込むこともあるため、基本的に飲料水の基準適合することが望ましいとされています。
検査項目は8つ。そのうち7つの検査は、使用日の積算が30日以内ごとに1回行なうことになっています。「総トリハロメタン」の検査は使用期間中適切な時期に1回以上行ない、「循環ろ過装置の処理水」の検査については、毎年1回定期に行うことが定められています。 検査項目は8つ。そのうち7つの検査は、使用日の積算が30日以内ごとに1回行なうことになっています。「総トリハロメタン」の検査は使用期間中適切な時期に1回以上行ない、「循環ろ過装置の処理水」の検査については、毎年1回定期に行うことが定められています。

「水泳プールに係る学校環境衛生基準」による水質検査項目と基準

検査項目 基準値 検査頻度
遊離残留塩素 0.4mg/L以上であること。また、1.0mg/L以下であることが望ましい 使用日数の積算が30日を超えない 範囲で少なくとも1回以上
pH値 5.8以上8.6以下であること
大腸菌 検出されないこと
一般細菌 1mL中200コロニー以下であること
有機物等 過マンガン酸カリウム消費量として12mg/L以下であること
濁度 2度以下であること
総トリハロメタン 0.2mg/L以下であることが望ましい 使用期間中に1回以上
循環ろ過装置の処理水 循環ろ過装置の出口における濁度は、0.5度以下であること。また、0.1度以下であることが望ましい 毎年1回

・一般遊泳用プール
学校以外のプールの水質は、どんな基準にもとづいているのでしょうか。厚生労働省では、不特定多数の人々が利用する施設を対象とした生活衛生対策の一環として、遊泳用プールの衛生水準を確保するための基準「遊泳用プールの衛生基準について」(平成19年5月28日付け厚生労働省健康局長通知)を設けています。この基準が適用されるのは、学校のプールを除くすべての遊泳プールです。
検査項目は7つ。基準や検査頻度は項目ごとに異なります。特に気をつけたいのは遊離残留塩素濃度です。病原菌発生を防ぐため検査頻度も多く、プール内で濃度が均一になるように管理を求められています。
なお、検査項目や基準については、プール施設の所在地の都道府県、政令市、特別区などの条例・要綱、最寄りの保健所による指導もご確認ください。

「遊泳用プールの衛生基準について」による遊泳用プールの水質検査項目と基準

検査項目 基準値 検査頻度
水素イオン濃度 5.8以上8.6以下であること 毎月1回以上
濁度 2度以下であること
過マンガン酸カリウム消費量 12mg/L以下であること
遊離残留塩素濃度 0.4mg/L以上であること。また、1.0mg/L以下であることが望ましい 毎日午前中1回以上午後2回以上
(このうち1回は、遊泳者数のピーク時に測定することが望ましい)
(塩素消毒に代えて二酸化塩素により消毒を行う場合の二酸化塩素濃度) 0.1mg/L以上0.4mg/L以下であること
(塩素消毒に代えて亜塩素酸により消毒を行う場合の亜塩素酸濃度) 1.2mg/L以下であること
大腸菌 検出されないこと 毎月1回以上
一般細菌 200CFU/mL以下であること
総トリハロメタン おおむね0.2mg/L以下であることが望ましい 毎年1回以上(通年営業、夏季営業のプールは6~9月、それ以外の時期に営業するプールは水温が高めの時期に行う)

・公衆浴場
プールと同様にさまざまな人が利用する公衆浴場では、プールとは別の水質基準が設けられています。
この基準の対象となるのは、銭湯や健康ランドなど「温湯等を使用し、同時に多数人を入浴させる公衆浴場(一般公衆浴場・その他公衆浴場)」。「公衆浴場における衛生等管理要領等の改正について」(平成15年2月14日付厚生労働省健康局長通知)によって指針が示されています。
検査項目やその基準は、「原湯(浴槽の湯を再利用せず、浴槽に直接注入される温水)、原水(原湯の原料に用いる水及び浴槽の温度を調整する目的で、浴槽の水を再利用せず直接浴槽へ注入される水)、上り用湯及び上り用水(洗い場及びシャワーに備え付けられた湯栓・水栓から供給される温水または水)」と「浴槽水」とで異なります。
なお、都道府県によっては、入浴施設におけるレジオネラ症防止対策の観点から、条例で独自の検査項目や基準を設けている場合もあります。

「公衆浴場における水質基準等に関する指針」による浴槽水の水質検査項目と基準

検査項目 基準値 検査頻度
原湯、原水、上り用湯及び上り用水
色度 5度以下であること 年1回以上
濁度 2度以下であること
水素イオン濃度 pH値5.8~8.6であること
過マンガン酸カルウム消費量 10mg/L以下であること
大腸菌群 50mL中に検出されないこと
レジオネラ属菌 検出されないこと(10cfu/100mL未満)
浴槽水
濁度 5度以下であること ろ過器を使用していない浴槽水及び毎日完全に換水している浴槽水は、1年に1回以上 連日使用している浴槽水は、1年に2回以上(ただし、浴槽水の消毒が塩素消毒でない場合には、1年に4回以上)
過マンガン酸カルウム消費量 25mg/L以下であること
大腸菌群 1個/mL以下であること
レジオネラ属菌 検出されないこと(10cfu/100mL未満)

公共用水の水質検査

河川水・湖沼水

社会全体で公共のために利用する水を公共用水域といい、河川や湖沼、港湾、沿岸海域などが相当します。
こうした水は、人の健康の保護や生活環境を保全するために、環境基本法(平成5年法律第91号)第16条による公共用水域の水質汚濁に係る環境上の条件として「水質汚濁に係る環境基準」(環境庁告示第59号)で、一定の環境基準が設けられています。
人の健康の保護に関する環境基準の検査は27項目。基準値は年間平均値とします。ただし、全シアンに係る基準値については、最高値とします。
また、人の健康の保護に関する環境基準については、「人の健康の保護に関連する物質ではあるが、公共用水域等における検出状況等からみて、直ちに環境基準とはせず、引き続き知見の集積に努めるべきもの」として26項目の要監視項目を設定しています。
検査は定点で実施され、毎月1日以上で各1日について4回程度採水分析することを原則としています。このうち1日以上は全項目について実施し、その他の日は水質の汚濁の状況、排出水の汚染状態の状況などからみて、必要と思われる項目について適宜実施します。

公共用水域の人の健康の保護に関する環境基準

人の健康の保護に関する環境基準
項目 基準
カドミウム 0.003mg/L以下
全シアン 検出されないこと
0.01mg/L以下
六価クロム 0.05mg/L以下
砒素 0.01mg/L以下
総水銀 0.0005mg/L以下
アルキル水銀 検出されないこと
PCB 検出されないこと
ジクロロメタン 0.02mg/L以下
四塩化炭素 0.002mg/L以下
1,2-ジクロロエタン 0.004mg/L以下
1,1-ジクロロエチレン 0.1mg/L
シス-1,2-ジクロロエチレン 0.04mg/L以下
1,1,1-トリクロロエタン 1mg/L以下
1,1,2-トリクロロエタン 0.006mg/L以下
トリクロロエチレン 0.01mg/L
テトラクロロエチレン 0.01mg/L以下
1,3-ジクロロプロペン 0.002mg/L以下
チウラム 0.006mg/L以下
シマジン 0.003mg/L以下
チオベンカルブ 0.02mg/L以下
ベンゼン 0.01mg/L以下
セレン 0.01mg/L以下
硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素 10mg/L以下
ふっ素 0.8mg/L以下
ほう素 1mg/L
1,4-ジオキサン 0.05mg/L以下
要監視項目及び指針値(人の健康の保護に係る項目)
項目 基準
クロロホルム 0.06mg/L以下
トランス-1,2-ジクロロエチレン 0.04mg/L以下
1,2-ジクロロプロパン 0.06mg/L以下
p-ジクロロベンゼン 0.2mg/L以下
イソキサチオン 0.008mg/L以下
ダイアジノン 0.005mg/L以下
フェニトロチオン(MEP) 0.003mg/L以下
イソプロチオラン 0.04mg/L以下
オキシン銅(有機銅) 0.04mg/L以下
クロロタロニル(TPN) 0.05mg/L以下
プロピザミド 0.008mg/L以下
EPN 0.006mg/L以下
ジクロルボス(DDVP) 0.008mg/L以下
フェノブカルブ(BPMC) 0.03mg/L以下
イプロベンホス(IBP) 0.008mg/L以下
クロルニトロフェン(CNP)
トルエン 0.6mg/L以下
キシレン 0.4mg/L以下
フタル酸ジエチルヘキシル 0.06mg/L以下
ニッケル
モリブデン 0.07mg/L以下
アンチモン 0.02mg/L以下
塩化ビニルモノマー 0.002mg/L以下
エピクロロヒドリン 0.0004mg/L以下
全マンガン 0.2mg/L以下
ウラン 0.002mg/L以下

地下水

地下水も人の健康を保護するため、環境基本法(平成5年法律第91号)第16条の規定に基づく水質汚濁に係る環境上の条件のうち、地下水の水質汚濁に係る環境基準によって、望ましい基準が示されています。
地下水は雑排水など汚水の地下浸透によって、汚染されることがあります。また、周辺の土壌汚染や土壌ガスによっても影響を受け、有害重金属類や揮発性有機化合物などでも汚染される可能性があります。地下水はいったん汚染されると、回復には多額の費用や膨大な時間を必要とするため、定期的な水質検査による汚染の未然防止が重要です。
検査項目は揮発性有機化合物や重金属などのほか、肥料や家畜排せつ物・生活排水などによる硝酸性窒素・亜硝酸性窒素についても基準を設けています。基準値は年間平均値とし、全シアンに係る基準値については最高値としています。
井戸水などの地下水を飲用とする場合の水質検査については、安心して利用するためにも水道水と同じ51項目の検査が望ましいでしょう。また、井戸水の飲用は法都道府県、政令市の条例により別途規制などがあります。

地下水の水質汚濁に係る環境基準

項目 基準値
カドミウム 0.003mg/L以下
全シアン 検出されないこと
0.01mg/L以下
六価クロム 0.05mg/L以下
砒素 0.01mg/L以下
総水銀 0.0005mg/L以下
アルキル水銀 0.0005mg/L以下
PCB 検出されないこと
ジクロロメタン 0.02mg/L以下
四塩化炭素 0.002mg/L以下
クロロエチレン(別名塩化ビニル又は塩化ビニルモノマー) 0.002mg/L以下
1,2-ジクロロエタン 0.004mg/L以下
1,1-ジクロロエチレン 0.1mg/L以下
1,2-ジクロロエチレン 0.04mg/L以下
1,1,1-トリクロロエタン 1mg/L以下
1,1,2-トリクロロエタン 0.006mg/L以下
トリクロロエチレン 0.01mg/L以下
テトラクロロエチレン 0.01mg/L以下
1,3-ジクロロプロペン 0.002mg/L以下
チウラム 0.006mg/L以下
シマジン 0.003mg/L以下
チオベンカルブ 0.02mg/L以下
ベンゼン 0.01mg/L以下
セレン 0.01mg/L以下
硝酸性窒素及び亜硝酸性窒素 10mg/L以下
ふっ素 0.8mg/L以下
ほう素 1mg/L以下
1,4-ジオキサン 0.05mg/L以下

水質検査の価格の相場

一般的な相場

水質検査は、各地の保健所や建築物飲料水水質検査業の登録をしている業者、水道法第20条第3項の規定に基づき登録された水質検査機関で行っています。そのため地域や機関によって、料金にはばらつきがあります。
検査項目をセットとして料金設定しているケースや、1検査項目ごとに追加加算していく料金設定もあります。

・飲料水
飲料水の水質検査は、水道法による基準では51項目。その場合の価格は民間機関では15万前後から20万円程度。建築物衛生法による飲料水の水質検査では16項目+12項目で、同じく民間機関で4万円前後から6万円程度となっています。

・プール
プールの水質検査は、検査項目によって検査頻度がまちまちなため、主に月1回以上検査が必要な項目をセットとするケースが多くなっています。その場合の料金は、1万円程度から3万円前後。年に1回や試用期間中に1回という検査は別途検査が必要で、費用は1万円から5万円程度となります。
なお、検査項目は、プール施設の所在地の都道府県などの条例や最寄りの保健所による指導で追加が必要な場合もあります。

・地下水
地下水の水質検査は、環境省や地方自治体が観測地点を定めて検査しています。同様の項目で水質検査を実施する場合は、15万円程度となります。
ただし、地下水(井戸水)の水質を検査する場合は、生活用水として使用する際の検査は1万円前後から5万円前後。飲料水として利用する場合、水道水と同じ51項目の検査をする際の費用は、15万前後から20万円程度です。

まとめ

水は人が飲用する場合や肌に直接触れる場合はもちろん、生活環境に存在する水はどれも少なからず人体へ影響があります。水の安全性を担保する水質検査は、とても重要な検査。それだけに、検査に必要なコストも高額なものとなります。

最近では、水質検査のキットがネット通販で安価に販売されており、「社内で対応しよう」とお考えの方もいるかもしれません。
しかし、水の汚染による事故は規模が大きく広範囲になりがちで、検査精度の高さと信頼性は必要不可欠です。
また、水質検査の項目や基準などは、法律の改正や省令、通達などで絶え間なく変化しており、こうした情報をタイムリーに把握するには専任者の設置が必要になり、組織としての負担も大きくなります。

私たち日本メックスでは、水質管理者などの資格保有者が社内でスタンバイ。水質検査に関する知識と経験を兼ね備えた、プロフェッショナルたちによる精度の高い検査を実施しています。
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(文:伊東慎一)

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